社食・食事補助サービスのおすすめ10選を比較【2026年版】料金・機能・選び方

社員食堂を新設するには初期投資も運営コストもかかり、中小企業やオフィス規模の小さい企業では現実的でないケースが多くあります。社食・食事補助サービスを導入すれば、初期費用を抑えながら従業員の食事を福利厚生として支援でき、採用競争力や従業員満足度の向上にもつながります。

本記事では、主要な社食・食事補助サービス10サービスを料金・機能・提供形態の観点から比較したうえで、社食・食事補助サービスの基礎知識・タイプ・選び方・料金相場・よくある質問まで解説します。

社食・食事補助サービスのおすすめ比較表

冷蔵庫を設置してお惣菜を届けるものから、全国の飲食店で使える食事補助カード、企業負担ゼロの置き菓子まで提供形態はさまざまです。自社のオフィス環境と予算に合わせて検討しましょう。

社食・食事補助サービスとは

社食・食事補助サービスとは、自社で社員食堂を持たない企業でも、従業員に食事や食費の補助を提供できる福利厚生サービスの総称です。オフィスに冷蔵庫・冷凍庫を設置して惣菜や軽食を届ける「設置型」、全国の飲食店やコンビニで使えるカードを配布する「外食補助型」、お菓子や軽食を置く「置き菓子型」などの形態があります。

従業員は割安な価格で食事を購入でき、企業は一定の要件を満たせば福利厚生費として非課税で費用計上できるため、コストを抑えながら従業員満足度や採用競争力の向上につなげられます。

社食・食事補助サービスの主な機能

• 設置型サービス:オフィスに冷蔵庫・冷凍庫を設置し、定期的に惣菜や軽食を補充
• 外食補助型サービス:専用カードやアプリで全国の飲食店・コンビニの支払いを補助
• 置き菓子・軽食型サービス:お菓子や軽食を設置し、従業員が都度購入
• 非課税枠の管理:企業負担額と従業員負担額のバランスを福利厚生費の要件に沿って管理
• 利用データの可視化:利用状況や満足度を管理画面で確認

社食・食事補助サービスのタイプ

設置型・惣菜配達型

オフィスに冷蔵庫・冷凍庫を設置し、定期的に惣菜や軽食を届けるタイプです。OFFICE DE YASAIやオフィスおかんのように、1品100円程度で購入できるサービスが該当します。

外食補助型

専用ICカードやアプリを使い、全国の飲食店・コンビニでの食事代を補助するタイプです。チケットレストランのように、勤務地を問わず全国どこでも利用できるサービスが該当します。

置き菓子・軽食型

お菓子や軽食を置き、従業員が都度購入するタイプです。オフィスグリコのように、企業側の費用負担なしで導入できるサービスが該当します。

社食・食事補助サービスの選び方4つのポイント

1. オフィスの設置スペース

冷蔵庫・冷凍庫を置けるスペースがあるかを確認しましょう。スペースが限られる場合は、置き菓子型や外食補助型が適しています。

2. 対応拠点・従業員の働き方

リモートワークや複数拠点勤務が多い場合は、設置型よりも全国の店舗で使える外食補助型が向いています。

3. 福利厚生費としての非課税要件

企業支給額と従業員負担額のバランスなど、福利厚生費として非課税計上するための要件を事前に確認しましょう。

4. 料金体系(企業負担の有無)

商品代を従業員が全額負担するのか、企業が一部または全額を負担するのかによって、月々のコストが大きく変わります。

おすすめ社食・食事補助サービス10選

ここからは、比較表で取り上げた10サービスの特徴を個別に解説します。

OFFICE DE YASAI(オフィスで野菜)|累計導入20,000拠点以上

株式会社KOMPEITOが提供する設置型の食の福利厚生サービスです。冷蔵の「やさいプラン」と冷凍の「オフィスでごはん」で約140品を提供し、商品は1個100円(税込)から購入できます。2ヶ月間のトライアル期間があります。

こんな企業におすすめ:健康経営を意識し、野菜・惣菜を中心とした社食を導入したい企業

オフィスおかん|従業員満足度94%

株式会社OKANが提供する設置型のお惣菜サービスです。管理栄養士監修の国内製造お惣菜を1品100円(税込)で提供し、設置に必要な設備は原則無料でレンタルできます。

こんな企業におすすめ:初期費用を抑えて設置型社食を試したい企業

チケットレストラン|全国59,000店以上で利用可能

株式会社エデンレッドジャパンが提供する外食補助型の食事補助サービスです。専用ICカードを配布し、全国59,000店以上の飲食店・コンビニで食事代の補助として利用できます。継続率98%を謳います。

こんな企業におすすめ:リモートワークや複数拠点勤務が多く、全国で使える食事補助を導入したい企業

オフィスグリコ|企業側の費用負担ゼロ

江崎グリコ株式会社が提供する設置型の置き菓子・軽食サービスです。初期費用・月額費用ともに0円で、商品代金は利用者本人が負担します。対応エリアは首都圏・中京・近畿・広島・福岡など一部地域に限定されます。

こんな企業におすすめ:コストをかけずにまずは置き菓子から福利厚生を始めたい企業(対応エリア内の場合)

ワタミの宅食(法人向け配食サービス)|管理栄養士監修の弁当を1食300円台から

ワタミ株式会社が提供する配食サービスです。オフィスや介護・福祉施設、病院などに向けて、冷蔵の「かんたん厨房」やお弁当・お惣菜、冷凍の「お惣菜アラカルト」(50種類以上)などを配送します。管理栄養士と料理人が献立を開発し、塩分・カロリーに配慮したメニュー設計を行っています。料金は1食あたり300円台〜(介護食を除く)が目安で、無料試食も申し込めます。

こんな企業におすすめ:食堂を持たず弁当を配ってもらいたい企業

エームサービス|全国3,200拠点、1日140万食を提供

エームサービス株式会社が提供する社員食堂運営受託サービスです。全国約3,200拠点で1日約140万食を提供する大規模な運営実績を持ち、40年以上のノウハウを生かしてオフィス・工場向けの食堂を運営します。栄養士・管理栄養士による栄養サポートや、健康経営支援として「健康社食」などのプログラムも展開。料金は施設規模や運営条件に応じた個別見積もりです。

こんな企業におすすめ:大規模な食堂運営を任せたい企業

魚国総本社|ウェルビーイングを重視した食堂運営

株式会社魚国総本社が提供する社員食堂運営受託サービスです。「従業員の健康と幸せを創造する」というウェルビーイングの観点から食堂を運営しており、衛生・安全・感染予防対策や緊急時の柔軟な対応力にも力を入れています。オフィス・工場から学校・病院・福祉施設まで全国で幅広い受託実績を持ち、SDGs推進やESG経営への対応も支援します。料金は個別相談です。

こんな企業におすすめ:衛生管理と緊急時対応を重視する企業

EVERYFOOD(旧日本ゼネラルフード)|マーケットイン発想の食堂運営

株式会社EVERYFOOD(旧日本ゼネラルフード)が提供する社員食堂運営受託サービスです。「マーケットインでニーズに応える食堂運営」を掲げ、飽きのこない多彩なメニューやイベントを取り入れた食堂を提案しています。健康経営につながるプログラムや、SDGsに対応した「サステナブルメニュー」の展開も特徴です。料金は公式サイトに掲載されておらず、問い合わせが必要です。

こんな企業におすすめ:従業員の満足度を重視したい企業

コンパスグループ・ジャパン|世界最大級の食サービス企業グループ

コンパスグループ・ジャパン株式会社が提供する社員食堂運営受託サービスです。献立作成から食材調達・調理・配膳までを一貫体制で担い、「毎日召し上がっていただくからこそ、飽きないおいしさと新鮮な喜びをお届けしたい」という姿勢でオフィス・工場向けの食堂を運営します。料金は公式サイトに明記されておらず、問い合わせが必要です。

こんな企業におすすめ:グローバル企業の基準で運営を任せたい企業

ごちクル(ごちクルBusiness)|全国の飲食店から弁当・ケータリングを注文

スターフェスティバル株式会社が運営する法人向け弁当・ケータリング注文プラットフォームです。全国1,493店舗・19,828商品(2026年時点)の中から、社員食堂や会議・研修での利用を想定した弁当やオードブルを注文できます。法人向けには無料の「ごちクルBusiness」があり、請求書一括処理や振込口座固定など経理業務を効率化する機能を備えます。商品代金は店舗ごとに異なります。

こんな企業におすすめ:会議や研修の弁当手配を効率化したい企業

社食・食事補助サービスの料金相場

今回比較した10サービスの実勢価格をもとにすると、料金の目安は次のとおりです(2026年時点の調査)。

• 設置型サービス:商品1品あたり100円程度が中心(例:OFFICE DE YASAI、オフィスおかん)。企業側の月額負担は個別見積もりが多い
• 外食補助型サービス:非課税枠は月7,500円(税抜、2026年4月以降の支給分)が上限の目安(例:チケットレストラン)
• 置き菓子型サービス:企業側の費用負担が0円のケースもある(例:オフィスグリコ、対応エリア限定)

一般的な相場としては、設置型サービスの企業負担は月数万円〜、外食補助型は従業員1人あたり月数千円程度とされています。

社食・食事補助サービス導入の流れ

1. 従業員ニーズとオフィス環境の確認:設置スペースの有無、リモートワーク比率などを整理する
2. 候補の絞り込みと資料請求:提供形態・料金体系・対応エリアで2〜3サービスに絞る
3. トライアル導入:設置型サービスであれば試験導入で従業員の反応を確認する
4. 全社展開と非課税要件の整備:福利厚生費として計上するための社内ルールを整備し全社に展開する

社食・食事補助サービスに関するよくある質問

Q. 社食・食事補助サービスの料金相場はどのくらいですか?

設置型サービスは商品1品100円程度が中心で、企業側の月額負担は個別見積もりが一般的です。外食補助型は非課税枠の上限が月7,500円(税抜)程度が目安です。

Q. 福利厚生費として非課税にするための条件はありますか?

企業支給額に対して従業員が同等以上を負担することや、支給額の上限を守ることなどの要件があります。詳細は税理士や各サービスへの確認をおすすめします。

Q. リモートワークが多い企業でも導入できますか?

チケットレストランのような外食補助型サービスであれば、全国の店舗で利用できるため、リモートワークや複数拠点勤務の企業にも適しています。

Q. 初期費用をかけずに導入できるサービスはありますか?

オフィスグリコのように、対応エリア内であれば初期費用・月額費用ともに0円で導入できるサービスもあります。

まとめ

社食・食事補助サービスは、(1)オフィスの設置スペース、(2)対応拠点・働き方、(3)非課税要件、(4)料金体系の4点を軸に選ぶことが失敗しないコツです。野菜・惣菜を中心に導入するならOFFICE DE YASAI、初期費用を抑えたいならオフィスおかん、全国どこでも使える食事補助を求めるならチケットレストラン、コストをかけずに置き菓子から始めるならオフィスグリコが有力候補です。まずは気になる複数サービスの資料を取り寄せて比較しましょう。